学習塾フランチャイズに加盟、気になる年収

塾経営者の年収

塾経営者の一般的な年収はどれくらいだと思いますか。

実は、平均年収は約500万円と言われています。

知り合いに確定申告の現場で働いたことがある方がいれば、直接聞いてみるのもいいかもしれません。

その他、フランチャイズ各社に資料請求をして、担当営業マンへ尋ねてみてもよいでしょう。

営業マンは良い事例しか言わないかもしれませんが、「成功している教室」「経営が苦しい教室」について、生徒数と平均月謝を確認すれば概ね計算できます。

感覚値として、年収は300万円～600万円あたりが現実的な線として見えてくるはずです。

 

サラリーマン VS 塾経営者

サラリーマン（会社員）の平均年収は、432万円（平成29年、国税庁発表）です。

学習塾の平均年収が500万円だとすると、世間の中央値よりも若干高めということになります。

サラリーマン（会社員）との違いは、塾経営者は「生徒募集・生徒維持がうまく行けば、比例して年収が伸びる」ということです。

逆を言うと、「売上なければ給与なし」ということになります。

しかし、経営者は上から命令されることなく、自分の判断で世間の評判を高めながら「年収」を狙いに行けます。その点は大きな魅力と言えるでしょう。

 

成功している学習塾が心がけている事

フランチャイズ各社から送られてくる定番資料といえば「成功オーナーの声」。

資料のとおり、平均年収をはるかに超える成功者は、業界・ブランド問わず必ず存在するものです。

しかし、単に売上が高いだけでは不十分。利益が少なければ、経営（生活）は苦しいからです。

そのため、学習塾でも「利益率」を考える必要があります。

 

高い利益率を実現するポイント

高い利益率を実現するためのポイントは、「講師を雇わない」ことです。

「生徒が増えるほど、講師が必要」という経営モデルでは、相当な生徒を募集し、安い賃金で講師を雇わない限り、利益は大きくなりません。

少子化で且つ、人員確保が難しい時代を考えると、「生徒が増えても、講師が必要ない」モデルを追求する必要があります。

そこで必要になるのが、「デジタル教材」です。

誰もがわからないことを検索して知識を得る時代。

子どもたちにパソコンやタブレットPCで自主的に学ばせる学習塾を運営すればよいのです。

実際、利益率の高い学習塾は、「子どもに学習させる」「適度にフォローする」を絶妙なバランスで実現しています。

子どもが自主的に学べる教材を提供している業者、もしくはフランチャイズ本部を探すこと。

まさに、「年収」を真剣に考える第一歩になること間違いありません。